調理師
| 調理師 | |
|---|---|
| 資格名 | 調理師 |
| 資格の種別 | 国家資格 |
| 調理師とは |
調理師とは、食品の栄養、衛生、食中毒、適切な調理法など、調理に関連する分野の幅広い知識と理解を持つ料理のスペシャリストです。 食文化に対する関心が高まっていることで調理師のニーズも高まる一方です。 一般的な飲食店だけでなくホテルや旅館、病院、保養所など活躍の場は広く、求人も多い資格です。 調理師法の規定などにより調理師免許の有資格者を置くことが義務付けられていることから 調理師免許が採用の条件になることも多く、就職・転職に有利な国家資格です。 また、高齢になっても再就職や転職が十分可能なことも人気の理由です。 |
| 資格の概略 |
調理師免許を持っていれば飲食店などでは施設ごとに置くことが義務付けられている「食品衛生責任者」の資格を申請するだけで取得することができます。 調理師法に基づいて都道府県知事が行う調理師試験に合格することで資格を取得する方法と 厚生労働大臣が指定した調理師養成施設を卒業することによって資格を取得する方法があります。 この場合、無試験で調理師免許が与えられます。 |
| 難易度ランキング | やや易(地域により異なる) |
| 合格率 | 約６０％(都道府県によって異なる) |
| 調理師 試験要項（試験要領） | |
|---|---|
| 受験資格 |
次の【１】学歴と【２】職歴の条件を満たしている必要があります。 【１】学歴 次のいずれかに該当すること ア 学校教育法（昭和22年法律第26号）第57条の規定に基づき、高等学校の入学資格を有する者（中学校卒業以上の者） イ 旧制国民学校高等科を修了した者及び旧制中学校２年の課程を終わった者、又は厚生労働大臣が同等と認めた者 【２】職歴 上記の学歴修了後、調理師法施行規則第４条に定める下記施設で２年以上調理業務に従事した者 ア 飲食店営業(旅館、簡易宿泊所を含む) イ 魚介類販売業(販売のみで調理工程を認められていないものは除く) ウ そうざい製造業(つくだ煮を含む煮物、炒め物を含む焼物、揚物、蒸し物、酢の物又はあえ物を製造する営業) エ 学校、病院、寮等の給食施設(継続して１回２０食以上又は１日５０食以上調理している施設) ※職歴に関する注意事項 (注１) パート・アルバイトで調理業務に従事している場合は、原則週４日以上かつ１日６時間以上の勤務が必要です。 (注２) 上記期間については、証明日現在で２年間以上が必要です。 ただし、勤務先で１ヶ月以上の長期休暇などがある場合は、その期間を除いて２年以上の従事期間が必要となります。 なお、従事期間については複数の勤務先（過去分）の合算が可能です。 (注３) 次の場合は職歴（調理業務に従事していたこと）とは認められません。 １ 会計、ボーイ、ウエイトレス、ホステス等、直接調理の実務に従事していない場合 ２ 調理学校で調理実習指導等に従事している場合 ３ 栄養士、保育士、看護師及びホームへルパー等の職種として採用され、調理業務に従事している場合 ４ 会社や研究所で食品開発業務の一環として調理業務に従事している場合 ５ 飲食店営業の許可を受けた営業施設で、主にケーキやデザート類及びパン製造（調理パン等は除く）の業務に従事している場合 ６ 菓子製造業の許可のみあるいは喫茶店営業の許可のみを受けた営業施設で従事している場合 ７ 高校在学期間中（夜間又は通信教育にかかる生徒を除く） |
| 試験科目 |
【筆記試験(60問、四肢択一解答方式 )】 ①食文化概論 ②衛生法規 ③公衆衛生学 ④栄養学 ⑤食品学 ⑥食品衛生学 ⑦調理理論 |
| 合格基準 | 全ての科目で６０％以上の正答 |
| 受験料 | 約6000円～約7000円 |
| 申込期間 | 都道府県により異なる |
| 試験日 | 都道府県により異なる |
| 試験地 | 都道府県により異なる |
| 願書入手方法 申し込み方法 |
都道府県により異なる |
| 合格発表 | 都道府県により異なる |
東京都の場合
問合せ先：社団法人調理技術技能センター 調理師試験担当
住所：〒103－0012 東京都中央区日本橋堀留町2－8－5 JACCビル5階
TEL：03－3667－1815 （平日9時～17時）
FAX：03－3667－1868
試験に関する詳細は都道府県により異なります。
（このページでは東京都の例を中心に紹介しています）
詳しくは各都道府県の調理師試験担当の課にお問い合わせください。
※「社団法人調理技術技能センターから引用」
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